専任医師等の紹介

松井 邦彦(まつい くにひこ)

地域医療・総合診療実践学寄附講座特任教授、地域医療支援センター長

matsui 熊本県内における医師の不足や偏在といった問題の解決をめざし、県は熊本県地域医療支援機構を設置し、熊本大学医学部附属病院が積極的にこの問題に取り組むため、同院内に地域医療支援センターが設置されました。
 地域の医師不足は、熊本県に限らず日本全国で大きな問題となっていますが、その解決は容易ではありません。単に医師を地域の病院に派遣することに限らず、医師の教育や育成について、地域、行政、さらには大学病院をはじめとした各病院が、「オールくまもと」として一体となり取り組む必要があると考えています。
 高度な専門職である医師の育成には、長い時間がかかります。医師は仕事をしつつ学び、職業人としてのキャリアを重ねて成長していきます。この過程が円滑に進むことで、医師不足や偏在の問題の解決へつながって行くよう、私たちは様々な取り組みを行い、努力していく所存です。皆様のご指導とご支援を、よろしくお願い申し上げます。

谷口 純一(たにぐち じゅんいち)

熊本大学医学部附属病院地域医療支援センター特任准教授

taniguchi私は、1989年熊本大学医学部を卒業して、第2内科(当時)に入局し、高度先進医療体制の中で医師としての基本的診療能力とマインドを学びました。その後、福岡徳洲会病院にてスーパーローテートと総合内科研修でプライマリケア能力及び病院総合医能力を学び、途中、阿蘇の蘇陽町立病院(当時)で、地域医療も経験させて頂きました。その後、1999年、熊本大学医学部附属病院に、設置された総合診療部に木川和彦教授(当時)と赴任して以来、大学で総合診療、医学教育、救急医療支援等にも関わらさせて頂きました。以上の経験を少しでも活かせる様に、来る総合診療専門医制度、地域枠入学生の卒前卒後の研修、地域医療の充実の為の熊本県地域医療支援機構の設立に伴う地域医療支援活動並びに広く総合医養成に、微力ながら尽力して参る所存でございます。より一層の御指導・御鞭撻賜ります様よろしくお願い申し上げます。

後藤 理英子(ごとう りえこ)

地域医療支援センター特任助教

 2014年9月より特任助教として着任しました。これまで2001年に熊本大学医学部を卒業して、代謝内科医局に入局、医員、大学院生として2人の子供を育てながら臨床、研究に携わって参りました。これから主に医師の男女共同参画を担当いたします。
 日本では少子高齢化が進む中、女性の活躍が社会を成り立たせるうえで必須になって参りました。熊本でも25歳から30歳未満の女性医師が全体の38%と増えていますが、現実には例えば結婚、出産、病気、介護等を機会にキャリア形成を中断し、医療現場を離れ、就業を継続できない状況にある医師も多く、医師の労働環境の改善は喫緊の課題となっております。
 世界的には女性医師50%が当たり前の国も多く、育児世代の離職率も日本ほど高くありません。このような中、医師のキャリア形成をどのように支援したら良いか女性医師だけでなく、男性医師の労働環境についても考えていかなければ問題は解決しないと考えています。これから少しずつロールモデルの紹介や、復職支援、育児支援、研究支援などを通して多角的に医師支援を広げていければと考えています。どうぞよろしくお願いいたします。

髙栁 宏史(たかやなぎ ひろし)

地域医療支援センター特任助教

 私は2005年に北里大学医学部を卒業し、福島県立医科大学の葛西龍樹教授のもとで家庭医療に関する専門研修と指導医としての経験を積んで、2016年に熊本へ戻ってまいりました。
 家庭医療学は国際的なアカデミアにおいてprimary care /community careの専門領域として認知されている学問です。しかしながら、まだほとんど認知されていない領域でもあります。継続的な活動を通して、患者に関する健康問題と背景(家族・地域・文化・社会・歴史等)に関する情報を蓄積し、それをいかに今現在や未来における課題の判断へと統合するかを探求するのが家庭医療学です。家庭医療学が継続的な地域における診療の場から生まれた学問ということで、私自身、地域で長く診療に従事しておられる諸先輩方と交流を通して、おどろくほど多くの方々から家庭医として学びを頂きました。
 熊本の地域の多くの方々と交流を通して家庭医として研鑽を積み、自分の専門性を活かして微力ながら地域へ貢献していきたいと思っております。
 今後とも引き続きご指導ご鞭撻のほどよろしくお願い申し上げます。

松岡 大智(まつおか たいち) / 坂田 正充(さかた まさみつ)

地域医療支援コーディネーター

熊本県地域医療支援機構が発足し、地域医療体制の改善に向けた取り組みを始めましたが、各地域の抱える問題は必ずしも一様ではなく、目指す道のりは決して平たんではありません。
当機構事務局では、県内地域の病院や自治体などと連携を密に図り、専任医師とコーディネーターが協力し、各地域の実情に応じて地域が求める医療体制の構築を目指します。

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